東京商工リサーチが4月17日に発表した、上場ビジネス・シティホテルの「客室単価・稼働率」調査で、インバウンドの急回復と国内旅行需要の高まりを背景に、ホテル業界の客室単価と稼働率が高水準で推移していることが分かった。

上場ホテル運営会社13社（15ブランド）の2024年10～12月期の業績は、都心部や地方都市を中心に、いずれも前年同期を上回った。特にコロナ禍で落ち込んだ2021年と比較すると、客室単価は平均で69.2％上昇し、過去最高を更新したホテルも複数あった。

2024年10～12月期の客室単価は、比較可能な12ブランド（11社）で平均1万6,289円となり、前年同期比で17.8％増加。2021年の最安値（平均8,171円）からは99.3％増と、約2倍に達した。12ブランドすべてが2023年の水準を上回り、今後も上昇傾向が続くとみられる。

稼働率についても、12ブランドすべてが70％を超え、うち7ブランドは80％超を記録した。

客室単価の上昇率で最も多かったのは10％以上15％未満で7ブランド、20％以上50％未満が4ブランド、15％以上20％未満が2ブランドだった。特に三井不動産の「三井ガーデンホテル」は前年同期比で60.7％の上昇率を記録した。

調査は、2024年12月時点で上場ホテル運営会社13社の客室単価と稼働率を対象に実施した。対象企業およびブランドは以下の通り。

藤田観光（ワシントンホテル）、東日本旅客鉄道（ホテルメッツ、メトロポリタンホテルズ）、相鉄ホールディングス（相鉄フレッサ・サンルート）、東急不動産ホールディングス（東急ステイ）、共立メンテナンス（ドーミーイン）、グリーンズ（コンフォートホテル、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（ダイワロイネットホテル）、西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（三井ガーデンホテル）、九州旅客鉄道（THE BLOSSOMなど）。