日本政府観光局（JNTO）は6月11日、日本滞在時に100万円以上使う旅行者、「高付加価値旅行（1人あたり着地消費額100万円以上）」の市場規模に関する調査結果を発表した。2023年の動向をまとめている。

2023年の訪日高付加価値旅行市場は、消費額・旅行者数のいずれも2019年と比べて大幅に増加し、世界全体の高付加価値旅行市場を上回る伸びを記録した。

同年の訪日高付加価値旅行者による消費額は1.0兆円で、2019年比50.6％増となった。世界全体では21兆円で17.6％の増加にとどまり、訪日旅行に占める高付加価値旅行市場の成長率が際立っている。

また、訪日外国人旅行全体の消費額5.3兆円のうち、高付加価値旅行が占める割合は19.1％に達し、2019年の14.0％から5.1ポイント上昇した。

同年の訪日高付加価値旅行者数は59万人で、2019年比83.2％の増加となった。一方、世界の高付加価値旅行者数は1,157万人で、32.5％の増加にとどまった。2023年の訪日外客数全体は2,507万人で2019年比21.4％減だったが、高付加価値旅行に限ると顕著な伸びを示した。訪日外客数に占める高付加価値旅行者の割合は、2019年の1.0％から2023年には2.4％に拡大している。

訪日市場別の消費額は、中国が23.0％で最も多く、米国（16.3％）、台湾（13.1％）が続いた。旅行者数の構成比も中国が24.6％で最多となり、米国（16.5％）、台湾（12.7％）が上位を占めた。

JNTOは、調査結果を踏まえた高付加価値旅行の誘致強化に取り組むとし、今後は海外旅行会社との商談や訪日招請といったプロモーション活動を一層強化する。