観光施設向けに人材サービスを展開するダイブと子会社の宿屋塾は、ホテル・旅館の人事・総務・支配人を対象に「2026年の人材傾向」に関する共同調査を実施した。調査は2025年11月3日から16日にかけて行われ、有効回答数は152人だった。

まず、2026年の宿泊需要については「やや増える」が59.8％、「大幅に増える」が3.6％となり、合わせて6割を超える施設が需要増を見込んでいる。「変わらない」は29.0％、「やや減る」は7.7％にとどまり、多くの施設が観光需要の回復や拡大を前向きに捉えている。

このうち日本人旅行需要については、「横ばい」との回答が39.6％で最も多く、「やや増加」が37.9％で続いた。一方、「やや減少」とする回答も2割あり、国内需要は急拡大よりも現状水準での推移を見込む施設が多い。

これに対し、インバウンド需要は「やや増加」が63.3％、「大幅に増加」が14.8％となり、増加基調を期待する見方が中心となった。

人材面では、2026年に向けて必要人員が「増える」と回答した施設が半数を超えた。採用で不足が懸念される職種は、サービス部門と調理部門が上位を占め、フロントや客室清掃など現場の中核業務でも人材確保の難しさが続いている。

人材確保における最大の課題としては、「求職者の減少」が33.7％で最も多く、賃金競争の激化や定着率の低さも重荷となっている。

こうした状況を受け、給与や待遇を「改善する予定」とした施設は約7割に達した。賃金の引き上げを通じて人材の確保や定着を図る姿勢が鮮明で、定着率向上策としても賃金改善を重視する回答が最も多かった。