日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、 日本国際クルーズ協議会（JICC）の3団体は、、2030 年までに日本人クルーズ人口を 100 万人とする新たな目標の実現に向け、船社各社・旅行会社が連携して取り組むこととなった。

これは国土交通省「日本のクルーズ市場の持続的発展に向けた有識者検討会」が定めた目標に沿って展開するものだ。実施時期は2025年12月～2030年12月までを予定。「Let’s CRUISE 1M（Million）～100万人で行こうよ！船旅へ～」をキャッチフレーズに新たなロゴを定めた。

2024年の日本のクルーズ人口は22.4万人で、ピークだった19年の35.6万人には及んでいない。そのため、今回掲げた100万人は大胆な数値である。しかし、25年7月には日本郵船として34年ぶりとなる新造船、飛鳥Ⅲが就航し、飛鳥は2隻体制となった。さらに28年度就航予定のディズニークルーズのオリエンタルランドが日本外航客船協会に加盟するなど、明るい話題が相次いだ。

こうした追い風もあり、従来のシニア層だけではなく、若い世代や家族連れなどにもクルーズの楽しさ、快適さを知ってもらえる説明会などを通じ情報発信に努めるという。関係者はクルーズが地域創生や伝統文化の紹介にも貢献するとしている。クルーズ船が到着する港では様々な歓迎行事なども開催されるとともに、多くの乗船客がその土地で観光周遊をするため、地域活性化にもつながると期待されている。

ただ、何千人もの乗船客が1度に上陸するため、寄港地では地元でタクシーやバスが足りなくなったり、交通渋滞が起きたりという問題を指摘する声も聞かれる。しかし、クルーズ関係者は課題を整理し、寄港地の理解と納得を得ながらさらなるクルーズマーケットの拡大を図りたいと意気軒高だ。