東京観光財団は、スマートフォンのGPS人流データを活用した10月の観光動態分析レポートを公表した。それによると都内の延べ宿泊者数は前年同月比8％増の3,826,612人、前月比18％増と大幅に伸びた。

23区・多摩地域・島しょ地域の全エリアで増加した。宿泊の95.65％は23区が占め、多摩4.33％、島しょ0.02％となり、前月から構成比の大きな変動はない。

23区の宿泊を国・地域別でみると、韓国516,489人、アメリカ495,630人、台湾407,749人、中国304,048人、香港161,170人の順。東アジアが占める割合は約38％で、前月の約41％から3ポイント減少。東アジア以外の東南アジアやインドを含めたアジア全体では53.7％、欧米豪33.3％、その他12.9％と、アジア地域が過半を占める。

訪日16市場（国・地域）ごとの主要観光スポット来訪割合では、中国市場は仲見世商店街13.46％、浅草寺11.13％、秋葉原電気街9.19％で上位3スポット合計33.78％を占める。

韓国市場は仲見世商店街4.29％、秋葉原電気街3.54％、浅草寺3.05％の順。台湾市場は商業動線の太い仲見世商店街6.37％、アメ横商店街5.36％、浅草寺4.55％で回遊性が強い。

アメリカ市場は浅草寺3.94％、仲見世商店街3.68％、秋葉原電気街2.90％。フランス市場は浅草寺5.03％、東京都立上野恩賜公園4.77％、仲見世商店街4.73％と都市公園の滞在割合が高い。

オーストラリア市場は浅草寺4.55％、上野恩賜公園4.22％、秋葉原電気街3.68％だった。