サッカーや地域を起点とした交流事業の促進を目的に、JTBは4月1日、Ｊリーグ（日本プロサッカーリーグ）とサポーティングカンパニー契約を締結した。

JTBのウェブマガジン「JTBbeing」は、契約までの経緯や最終ゴールについて、JTBスポーツ・エンタテイメント共創部の嶋津伸二郎氏と、Ｊリーグのパートナーシップダイレクターを務める叶屋宏一氏による対談で紹介している。

契約はＪリーグの「百年構想」に基づく地域貢献の理念と、全国47都道府県に拠点を持ち各地と連携するJTBの活動が合致したことが背景にある。

叶屋氏は、複数のクラブスポンサーを務めるJTBのサッカーとの親和性を評価し、提携を呼びかけたという。嶋津氏も、クラブ単位では実現が難しい規模での共創への期待を語った。交渉は数か月に及び、最後は週4回の打ち合わせを重ねて合意に至った。

Ｊリーグは発足以来、地域密着の「ホームタウン活動」を年間3万2000回以上行い、こうした地道な取り組みもあり、2024シーズンには入場者数が過去最高の1200万人を突破した。

JTBはこうした取り組みに賛同し、観光と観戦を組み合わせた「アウェイツーリズム」の確立を構想する。アウェイゲームの観戦旅行に地域の食や観光体験を組み合わせることで、新たな観戦スタイルや交流の場を創出し、地域活性化につなげたい考えだ。

両者は今後、パートナーミーティングや他社との連携を通じて、気候アクションへの参加を促す「サステナカップ」の拡大など、地域と社会に資する事業の拡大を目指すとしている。