JTBは1月8日、2026年の旅行動向見通しを発表した。コロナ後、急速に伸びていた訪日外国人旅行者数は4,140万人と見込み、前年（推計）比97.2％と一時的に前年を下回ると予測した。（写真は浅草寺仲見世）

中国・香港からの需要減少が影響し、全体では前年比2.8％減となる見通し。ただし、中国・香港を除く市場では5.6％の増加を見込み、両市場の減少が恒常化しない前提のもと、2027年以降は総数が再びプラス成長に転じるとした。

2025年1～11月の訪日外客数は累計3,907万人で、前年同期比17.0％増と高水準で推移した。国・地域別では、中国が最も多く877万人、香港は5番目に多い223万人が訪日している。

近年の訪日客増加について日本居住者を対象とした調査では、「観光地でのマナー悪化」や「生活への影響」「自然や観光資源への負荷」を不安視する声がシニア層を中心に多かった。

一方で、「日本経済全体や地方経済の活性化につながる」として歓迎する意見は若年層で比較的高く、世代間で受け止めに差がみられた。

2026年の日本人の総旅行人数は3億2,250万人（前年比98.0％）と前年をやや下回る見込みとした。国内旅行は3億700万人（同97.8％）で人数が横ばいとなる一方、物価や宿泊費の上昇を受けて単価が上がり、消費額は微増すると分析。総国内旅行消費額は16兆2,300億円（同100.6%）と見込んだ。

海外旅行は1,550万人と前年比2.6％増を見込み、回復基調は続くものの、円安や物価高の影響で増加ペースは緩やかになるとした。ただ、消費は堅調で平均費用は317,200円（同104.5%）、総海外旅行消費額は4兆9,200億円（同107.4%）と引き続き好調を維持する。

旅行動向見通しは、各種経済指標や消費者行動調査、運輸・観光関連データ、グループ調査などを基にした推計で、1981年から実施している。