日本生産性本部は10月31日に「レジャー白書2025」を発行する。これに先立って、10月28日（火）に東京都内で概要説明会を開いた。

これによると、24年の余暇関連市場規模は、前年比5・6％増の75兆2030億円と、2010年以降で最大規模となり、コロナ禍前の19年比でも4・0％増となった。インバウンド効果で好調を維持する「観光・行楽部門」の市場規模が同9・9％増の12兆4160億円と、全体を押し上げた。

日本人の24年の余暇活動では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4680万人と、3年連続で首位となった。　前年の4740万人から60万人減少した要因について、同本部余暇総研上席研究員の長田亮氏は「物価高騰の影響や、コロナ禍後の外出への意欲が落ち着きをみせたため」と分析する。

2位は「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」で3690万人。前年から90万人増加し、順位も3位から1つアップした。

3位は「外食（日常的なものは除く）」（3450万人）、4位は「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（3280万人）、5位は「ウォーキング」（3060万人）――の順。

動画鑑賞や読書、音楽鑑賞など、場所を問わないコンテンツ系種目は、コロナ禍以降も引き続き高い順位を占めた。

また、外食や映画、動物園、植物園、水族館、博物館など外出を伴う種目も上位にランクインした。一方で、「多くの種目で参加人口は前年同程度、もしくは減少の傾向にある」（長田上席研究員）と指摘した。

情報提供　旅行新聞新社（https://www.ryoko-net.co.jp/?p=157730）