航空会社や鉄道会社で、従業員の働きやすさや健康を重視した服装規定の緩和が広がっている。
JAL（日本航空）は11月13日から、客室乗務員と国内外の空港で働く旅客サービススタッフが業務中にスニーカーを選択できる運用を開始した。
対象は国内56空港、海外40空港で勤務する約1万4千人に上り、長時間の立ち仕事や空港内での移動による身体的負担を軽減する狙いがある。
今年度は暑さ対策として開襟シャツや空調付きベストを導入しており、スニーカー導入は働きやすさ向上に向けた新たな取組みとなる。
鉄道会社では東京メトロが今年5月1日から駅係員や乗務員の靴規定を緩和し、業務内容に応じてスニーカーを選べるようにするなど、実用性を重視した身だしなみ規定の改正している。
従業員が快適かつ安全に働ける環境を整えることは、サービス品質の維持にも直結するとみられている。働き方の柔軟化や服装規定の見直しを進める企業は今後も増えそうだ。
