JTBはこのほど、観光事業者向け予約・販売管理システム「JTB BÓKUN」を通じた国内の体験・アクティビティ予約を分析し、国・地域による予約時期や予約先の違いをまとめた調査結果を発表した。スペインやポーランドなどでは約5件に1件が当日予約となる一方、1年以上前の予約も確認された。直近12カ月の予約件数は前年同期比87.3％増加し、京都府などに加え、石川県や青森県、三重県などでも予約が伸びた。

予約件数は67万件超　1予約当たりの金額も上昇

2025年8月～2026年7月の予約件数は67万3866件で、前年同期の35万9802件から87.3％増加した。予約人数は約82万人から約159万9000人へ95.0％増。予約料金総額は約58億1000万円から約128億3000万円へ約2.2倍となった。

1予約当たりの予約料金も、1万6142円から1万9038円へ17.9％上昇。予約件数や人数とともに、1回の予約で使われる金額も増えている。

スペインは前日・当日で4割超　予約時期に国別の差

予約時期は、2024年8月～2026年7月の2年間で分析した。全体の当日予約は15万8664件で、全予約件数の約15.3％を占めた。

期間中の総予約件数が500件以上の国・地域のうち、当日予約の割合が最も高かったのはスペインの21.4％。ポーランド21.1％、ロシア20.1％、インド19.5％、メキシコ19.2％が続いた。前日予約も合わせると、スペインでは41.7％に達した。

予約から体験実施日までの日数の中央値は、スペインとポーランドが3日前、ロシアが4日前、インドが5日前だった。当日予約率が高い国では、予約全体でも実施日に近い時期に予約する傾向が見られた。

同社が参照した観光庁の2025年の調査では、観光・レジャー目的の平均泊数はスペイン13.1泊、ロシア10.7泊、インド10.0泊。JTBは両データを照らし、長期滞在する国でも、体験は実施日に近いタイミングで予約される傾向がうかがえると分析している。

一方、システム全体では1年以上前の予約が599件あり、イギリスからは約2年前に当たる732日前の予約も確認された。体験の予約時期には大きな幅がある。

イタリアの予約人数は約4倍　京都で文化体験が伸長

直近12カ月と前年同期の予約人数を比べると、伸び率が大きかったのはイタリア、デンマーク、メキシコ、イギリス、イスラエルだった。イタリアは1558人から6244人へ約4倍に増加。デンマークは約3.7倍、メキシコは約3.5倍、イギリスは約3.3倍、イスラエルは約3.2倍となった。対象は、2年間の総予約件数が500件以上の国・地域。

イタリアの直近12カ月の予約人数のうち、京都府での予約は5695人と約9割を占めた。他の4カ国でも京都府が約6～7割となり、同システム上では、予約人数が大きく伸びた国で京都への予約が目立った。

体験カテゴリーでは、5カ国すべてで「アート・文化体験」が最多となり、「文化・テーマツアー」も上位に入った。イタリアの「アート・文化体験」は453件から1895件へ約4.2倍、「文化・テーマツアー」は69件から1362件へ約19.7倍に増加した。

JTBは、地域の文化やテーマ性に触れる体験を旅程に組み込む動きがうかがえるとしている。なお、カテゴリーは1商品に複数設定できるため、カテゴリー別の件数には重複がある。

石川、青森、三重などでも増加　地域ごとに予約市場の違い

東京・大阪・京都以外でも予約が増えている。前年同期の予約件数が300件以上の地域では、石川県が524件から2434件へ約4.6倍、長野県が305件から901件へ約3倍に拡大。山形県は1034件から2494件へ約2.4倍、青森県は380件から863件へ約2.3倍、宮崎県は1031件から2193件へ約2.1倍、三重県は714件から1456件へ約2倍となった。

国・地域別では、石川県でイギリスからの予約が26件から301件へ約11.6倍、アメリカが13件から157件へ約12.1倍に増加。長野県ではシンガポールが37件から105件へ約2.8倍、青森県では中国が52件から253件へ約4.9倍、三重県では台湾が63件から332件へ約5.3倍に伸びた。

同じ市場でも、予約先には変化が見られる。中国からの予約件数は全体で3002件から3266件となった一方、沖縄県では1821件から1440件へ減少。兵庫県では201件から572件へ、青森県では52件から253件へ増加した。国・地域全体の予約規模と、個々の地域での動きには違いが表れている。

「JTB BÓKUN」は、ガイドツアーや体験を運営する事業者、DMO、観光協会などを対象とする予約管理システム。自社サイトでのオンライン販売・予約・決済や、海外OTAを含む販売先の予約在庫の一元管理に対応し、1400社以上のツアー・アクティビティ事業者に導入されている。

今回の分析対象は、2024年8月～2026年7月に同システムを通じて行われた日本国内の体験・アクティビティ予約。予約件数や人数、料金、予約者の国・地域、予約先都道府県、体験実施日までの日数などを集計した。