日本温泉協会（多田計介会長、1100会員）は5月25日、東京都内で2026年度第1回理事会を開いた。今年度の重点目標として、地熱開発に対する5つの提言を見直し、新たな条項を含めて要望を行うことなどを確認した。

5つの提言とは、①地元（行政や温泉事業者など）の合意②客観性が担保された相互情報公開と第3者機関の創設③過剰採取防止の規制④継続的かつ広範囲にわたる環境モニタリングの徹底⑤被害を受けた温泉と温泉地の回復作業の明文化―だが、佐藤好億副会長は「従来の掘削方法とはことなる、もっと深い部分（地下3～5㌔にあるマグマ起源の流体を利用する）に熱源を求める『超臨界発電』など、新技術による新しい地熱開発が進められるなか、我われが要求すべき事項を明確にして、6項目の提言としてまとめる必要がある」との考えを示した。

そのほか、温泉モニタリング装置開発普及への協力や、日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産に登録する活動への協力、第8回温泉検定実施による温泉知識の普及などの事業を積極的に展開し、会員の維持、拡大を目指していく。

また、6月23日に熊本県・黒川温泉で開催される26年度会員総会について、多田会長は「実のある総会になると確信している」と述べ、総会への出席を呼び掛けた。

なお、同協会事務局人事について、4月から荒井英世事務局次長が事務局長に就任、関豊専務理事は日本秘湯を守る会の事務局長兼任を報告した。

情報提供　旅行新聞新社（https://www.ryoko-net.co.jp/?p=166841）