帝国データバンクは9月8日、東京・有明の東京ビッグサイトなどで8月15、16日に開かれた「コミックマーケット108（夏コミ）」の総経済効果が約155億円だったとの試算を発表した。前年の夏コミの148億円から4.7％増加した。

夏コミは東京ビッグサイトと隣接するTFTホールを会場に2日間開かれ、両日とも13万人、計26万人が来場した。同人誌やグッズなどを販売する約2万3000のサークルスペースが設けられ、企業121社も出展した。サークルスペースは基本的に机半分ほどの区画で、個人やグループが作品を販売する。

帝国データバンクは携帯電話の位置情報を利用した人流データとコミックマーケット準備会などの公表データを基に、交通費、宿泊費、飲食費、物販費の4項目を分析した。直接的な経済効果は約86億円で、関連産業への波及を含めた総経済効果を約155億円と試算した。

内訳は同人誌やグッズなどの物販費が約99億円と全体の約6割を占め、飲食費が約27億円、宿泊費と交通費がそれぞれ約15億円だった。一般的な観光イベントでは交通や宿泊による消費が中心となるケースが多いのに対し、夏コミでは会場でのコンテンツ購入が経済効果の中心となっている。

人流データによると、東京ビッグサイト周辺を訪れた人の約7割は東京、神奈川、埼玉、千葉の首都圏在住者だった。北海道や関西、九州などからの参加もあるが、帝国データバンクはホテル料金や交通費の上昇が遠方から参加する人の負担を増やしているとみている。