東京商工リサーチがまとめた2025年度（2025年4月～2026年3月）の上場ホテル運営会社12社（13ブランド）の客室単価・稼働率調査によると、平均客室単価は1万7818円と前年度比8.6％上昇した。

平均稼働率も83.3％と前年度の82.3％を上回り、コロナ禍以降で最高水準を更新した。

客室単価は全ブランドで前年度を上回った。13ブランドのうち9ブランドが5％以上10％未満の上昇となり、値上げ基調が鮮明となった。上昇率では阪急阪神ホテルズが16.2％増でトップだった。

コロナ禍との比較では上昇幅がさらに大きい。2021年度と比較可能な12ブランドすべてで客室単価が上昇した。

シティホテル3ブランドは平均2万5490円と約2.3倍に拡大した。ビジネスホテル9ブランドの平均客室単価は1万4463円で、こちらも2021年度の6325円から約2.3倍に上昇した。

稼働率は13ブランドすべてが70％を超え、8ブランドが80％台を記録した。シティホテル3ブランドも81.2％と過去5年間で最高水準となった。ビジネスホテル9ブランドの平均稼働率は83.9％だった。最も高かったのはベストウェスタンの90.2％で、唯一90％台に達した。

人件費や光熱費の上昇を背景に宿泊料金の引き上げが続く一方、訪日客の増加や国内旅行需要が高水準を維持していることがホテル業界を支えている。2025年の訪日外客数は4200万人を超え、過去最多を更新している。

調査対象は、藤田観光（ワシントンホテル）、相鉄ホールディングス（相鉄フレッサ・サンルート）、東急不動産ホールディングス（東急ステイ）、共立メンテナンス（ドーミーイン）、グリーンズ（コンフォートホテル、ホテルエコノなど）、西日本鉄道（西鉄ホテル）、ポラリス・ホールディングス（ベストウェスタン）、大和ハウス工業（ダイワロイネットホテル）、西武ホールディングス（プリンスホテル）、阪急阪神ホールディングス（阪急阪神ホテルズ）、三井不動産（三井ガーデンホテル）、JR九州（THE BLOSSOMなど）の12社13ブランド。